――東京海軍軍縮条約による制限(1924)
【戦艦】
英国 62万トン(新鋭艦以外は廃棄ないしモスボール、条約中に旧式艦を空母に改装。)
米国 62万トン(3年計画を3分の2以下に縮小)
日本 50万トン(関東大震災により自主的軍縮を実施、実際は28万6千トン)
独逸 28万トン(ほとんどが「ヨルク」代艦以降は建造停止、英独同盟により経済優先政策をとる。)
仏 18万トン(大戦中に建造中止になったノルマンディー級も条約内に含むがのちに装甲艦の建造に移行、重軍事国家化が進む。)
伊 15万トン(経済混乱により行使は遅れる。しかしムッソリーニの社会党による政権奪取後は積極的。)
中国 12万トン(華北・華南分裂により実質的には建造は行わず、両陣営は米国からの軍事援助を受ける。)
・条約締結より10年の間、新規の戦艦建造はこれを禁止する。また代艦は条約締結後5
年をもって建造を可能とする。
・あらゆる戦艦の基準排水量は5万2千トン以下とする。
同じく「新規に」建造される戦艦の主砲口径は17インチ(43センチ)以下とする。
現在「保有する」戦艦の主砲口径は20インチ以下とする(「聖人」級に準じる)
・満載排水量3万5千トン以下で艦齢10年以上で14インチ以上の砲を持つ艦艇
(主力戦艦)については条約締結後5年以内に戦力外化措置を行うか廃艦とし、同量だ
け代艦建造の権利を得る。
・また、基準排水量2万トン以上かつ12インチ以上の主砲を持つ艦艇(旧式戦艦)は
無条件で廃艦処分とし、同量だけ代艦建造の権利を得る。
【空母】
基準排水量5万2千トン以下。装備する主砲は8インチ以下とする。
保有制限は戦艦のそれに準じる。戦艦の保有排水量分を振り分けても可。
【巡洋艦】
基準排水量1万8000トン以下。主砲は12インチ(30.5センチ)以下とする。
保有制限は戦艦のそれに準じる。戦艦の保有排水量分を振り分けても可。
――ロンドン海軍軍縮条約による制限(1926)
※東京条約における制限は基本的にそのままとする。建造停止年数を15年に。
【装甲艦】
基準排水量2万トン以上かつ満載排水量3万5千トン以下で主砲口径が14インチ未満の艦艇を装甲艦と呼称し、建造を可能とする。
建造可能枠は現有戦艦保有枠の余剰を5万2千トンで割った2倍までの隻数を限度とする。
(対仏・対独救済策であるが無節操に濫用されるのを避けるために隻数は制限されていた)
戦艦のように下位艦種への建造枠振り分けを行うことはできない。
【巡洋艦】
満載排水量2万トン以下かつ主砲口径は10.5インチ(26.8センチ)未満の艦艇とする。
装甲艦以外の上位艦種からの建造枠振り分けも可能である。
【駆逐艦】
基準排水量5千トン以下。
主砲は5インチ(12.7センチ)以下とする。
装甲艦以外の上位艦種類からの建造枠振り分けも可能である。 |